つみたてNISAを始めて次は投資信託を始めようとしている方もいらっしゃるのではないでしょうか。投資信託を購入する前に手数料について確認してみましょう。
投資信託にかかる手数料は大きく３種類
投資信託は運用会社が運用しているため、手数料がかかります。
投資信託にかかる手数料は大きく３種類あります。
①購入するときにかかる手数料
②持っているときにかかる手数料
③売却するときにかかる手数料
これらについて説明していきます。
購入するときにかかる手数料
購入するときにかかる手数料は購入時手数料（販売手数料）といいます。購入時手数料は販売会社に支払います。購入する度に数%ずつ支払いますが、その割合は販売会社によって異なります。販売会社とは証券会社など投資信託を売る会社のことをいいます。
販売会社や銘柄によっては購入時手数料がかからない場合もあります。購入時手数料がないことをノーロードといいます。購入時手数料を節約したい場合はノーロードの銘柄を探してみましょう。
持っているときにかかる手数料
投資信託を保有しているときにかかる手数料は信託報酬（運用管理費用）です。信託手数料は運用会社に支払う手数料です。信託報酬は年率の表記が多いです。
銘柄にもよりますが、インデックス型よりもアクティブ型の方が信託報酬が高い傾向があります。購入時手数料と異なり保有している間かかるので投資先が同じ銘柄で悩んでいるのであれば手数料が安い方を選ぶことがおすすめです。
売却するときにかかる手数料
売却（解約）するときにかかる手数料が信託財産留保額です。投資信託は株や債券などの詰め合わせパックなので運用会社が各銘柄を売買しています。それには手数料がかかったり、売却のタイミングによっては損したりすることがあります。その際に発生する費用を信託財産留保額で補っているのです。
こちらも銘柄によっては無料のものもあります。
隠れコスト
投資信託の中には隠れ手数料がある場合もあります。
隠れコストは運用成績書に記載されています。実質コストをきちんと確認しましょう。
銘柄によっては隠れコストが高いものもあるので要注意です。
まとめ
①購入するときにかかる手数料→購入時手数料
②持っているときにかかる手数料→信託報酬
③売却するときにかかる手数料→信託財産留保額
投資信託の選定をする際は手数料にも注意しましょう。
